2018年11月アーカイブ

媒酌人は、たとえ当日だけの立会人であろうと、ふだんつき合いもあり信頼のおける人に依頼することが望ましい。

そういう条件を満たす人として、挙式当日の媒酌人を上司に依頼するケースは少なくない。

しかし、媒酌人の選定・依頼は、思いのほかむずかしい面があるもの。

無思慮に依頼すると、ときには同僚の反目をかったり、依頼した上司に迷惑をかけることにもなる。

現在の直属上司をさしおいた形で、昔の上司に依頼したり、日ごろ面倒をみてくれている上司を素通りして、コネのある重役に依頼したり、というようなやり方は、やはりその後の人間関係をむずかしいものにしかねない。

どうしても直属上司以外に依頼する根拠があれば、直属上司に相談をもちかけるという形で、根回しをする必要がある。

取引先の親しい人に依頼したい場合も同様である。

また、課長など中堅管理職の上司に依頼したときに、「部長にお願いしたほうがよいのでは」という返事が返ってくるかもしれない。
それは、多くは社内の人間関係のバランスを考慮してのことと考えられる。

その場合はムリじいせず、話を聞いたうえで納得したら、橋渡しを依頼してもよかろう。

いずれにせよ、職場の上司に媒酌人を依頼するにあたっては、社内状況をよく見きわめ、手順をきちんとふむ必要があることを忘れないこと。

軽い気持ちでうっかり依頼して、上司の顔をつぶすことになってしまった、というようなことがあってはならない。

また、上司に媒酌人をお願いしたり、上司の仲介で結婚が決まったりしたときなどにも、、職場と私事のけじめはつけること。

職場内で挙式の打ち合わせをするなどは慎まなければならない。

結婚はだれにもうれしいことだから気持ちが舞い上がるのはムりもないが、だからこそ、平素以上に公私混同しないよう心がけたいものである。



結婚相談所
■職場の慶弔に関しては
社内に慶弔規定があり、事務的に処理されるのが普通である。

また、それとは別に、結婚祝い、香典、見舞い金などについて、各部署ごとに簡単な規定を設けていることもある。

この場合は、(1)慶弔金として毎月一定額を積み立てる、(2)慶弔ごとに集める金額を決めてある、(3)各自の判断に基づく、のいずれかを選ぶことになる。

つき合いの範囲は、会社の規模や慣習により異なるが、原則的には、同じ部課内に限ってよいだろう。

もちろん、二十人以下の職場であれば、社員全員となろう。

つまり、いつも、顔を合わせて仕事をしている人の範囲と考えればよいわけだ。

この範囲を超える人については、一般の知人同様、つき合いの深さで決める。

お祝い金の額は、同僚とレベルを合わせること。

若い社員は上司より多い金額を包まないのが礼儀である。

なお、管理職であれば、部下の慶弔に際して、ポケットマネーから祝い金や見舞い金、香典などを出すこともある。

その場合、常に、どの部課員に対しても、金額を公平にすることが大切。



■業務上のスケジュールを無視しない
結婚が私事である以上、業務上のスケジュールを無視して挙式のスケジュールを決めるわけにはいかない。

所属部署が多忙な時期に、挙式、新婚旅行のための休暇をとれば、同僚に迷惑をかけることになろう。

披露宴に招待するにしても、同僚たちの都合のやりくりもたいへんになろう。

可能なかぎり業務に支障をきたさないような挙式スケジュールを立てたいものである。



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